ようこそ！生活協同組合・消費者住宅センターのブログへようこそ(・∀・)
今回はちまたでウワサされている、
大 地 震 （震度７の激震と言われています。）( ﾟдﾟ )
について書きます。
当生協でも
連続耐震セミナー などで組合員さまを中心に、情報を提供してきましたが
まず、震度レベルには１～7があります。
このなかでもとりわけ問題になるレベルが6以上になります。
国が進める耐震化計画はこの震度6で
即時、建物が崩壊せず、人命を確保できる
ことを目標にしているのです。
即時？ ← これなに？
ここで？？？？ ( ﾟдﾟ ) ？？？ と思いませんか？
まあ 人の命を優先するのは当然としてわかりますが・・・
建物が使用出来なくとも、人命だけ確保できればよい！
しかし、現実は
住まいがなくなったら どーすんだよ～ ！！！ ((((；ﾟДﾟ))))ｶﾞｸｶﾞｸﾌﾞﾙﾌﾞﾙ
東北や新潟・阪神の大震災をみても、期限がくると仮設住宅をだされちまうよ～！！
的な悲惨な状態になってしまいます。
ましてや、東京の住宅密集地域を例にあげれば、建物が崩壊し、道を塞げば、
逃げ道を失い、そこに火災でもひろがれば、
(((((((( ；ﾟДﾟ))))))))ｶﾞｸｶﾞｸﾌﾞﾙﾌﾞﾙｶﾞﾀｶﾞﾀﾌﾞﾙﾌﾞﾙ × ２倍です。 （汗）
これは結構 【本気でまずい】 と思いますね・・・・
延焼が広がれば、自分だけでなく、廻りの人も焼け死ぬ可能性が出てきます。
住宅の耐震基準は
新築なら現行の 【建築基準法】 によって強度を計算します。
しかし、既存住宅は【耐震診断法】によって評点と言う形で強度を判定します。
耐震診断法の評点とは昭和５６年4月以降（改正基準法）の建築物が阪神大震災時
に被害が比較的すくなかった事から目標指針とされた と言う話しです。
評点1.0以上ならこれに準じたと判定されるわけです。
し か し ！！ ( ﾟдﾟ )
これは、耐震目標を高く設定すると、費用がかかるため、耐震化が進まないだろう・・
判断の為と言われています。
つ ま り ！！ (^_-)-☆
国の耐震基準で補強を行っても、安全確保がされているとは言いがたい事になります。
耐震診断法 は 昔の 建築基準法 をベースにしています。
しかし、当の 建築基準法 は
平成12年にも構造に関する重要な基準を改正
をしています。（その後、現在に至るまで法改正をしています。）
たしかに、既存住宅を現行法規に適合させるのは、かなり、しんどい事になるのは
たしかです。
しかし、昨今 ニュースでも流れている、東南海大地震や関東北部地震など
建築基準法 の 想定外 ← よく使われますね ・ ・ ・ ・ (・∀・)
震度７がくるかもしれないのです！！
そうなんです。基準法は震度6までしか想定していません。
ちなみに地震は
マグニチュード 2 増えるとエネルギー量は1000倍になります。
いきなり、棲むところも、なにも、一瞬でなくなったら？
一度、擬似体験してみるのも現状を把握するうえではいいかもしれません。
【なにも、用意していない状態で家に帰る事ができない】 シュミレーション・・・
体験せずとも、
超きつい こと だけは たしかでしょう？
防災は 自助 ・ 共助 ・ 公助 の内、 【自助】が最大のポイントと言われています。
自助とは、7割は自分でなんとかしなさい的な感じです。
なにができるのか？ 考えてみてはいかがでしょうか？ m(__)m 2014/10/17
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